消火器点検の方法・やり方・手順や使い方 | 色々なカテゴリの方法や利用・使い方など 方法ラボ

消火器はあなたの大切な財産や生命を守ってくれます。一家に1本は備えておくものです。ですが火事消火になるといざ使えるものでありません。いざというときの為に、使い方をおぼえておきましょう。一般的な消火器であるABC粉末消火器の手順を説明します。消火器を火元まで運び、黄色の安全栓を抜く、ノズルを火点に向け、レバーを強く握り粉末が放射されます。使用時の注意としては放射距離は約2～3m、放射時間は意外と短いので落ち着いて火元に向けてください。消火中は退路を絶たれないように背面に確保できる位置で消火し、天井に火が回ったらあきらめて素早く避難してください。

一般的な消火器であるABC粉末消火器は、使用しなくても経年劣化により老朽化します。また、管理が悪いと消火器本体にさびができることがあります。消火器の使用時に加圧がかかり容器が破裂する事故があります。このような事故が起きない様に容器のさび、変形がないか、ゆるみがないか、安全栓の変形・損傷・紛失がないか、ホースの亀裂がないかなど消火器点検をするように心掛けましょう。ABC粉末消火器の薬剤は保管方法により固まってしまい噴出しないときがあります。おおむね家庭用ではおおむね5年に1回は専門業者に点検してもらうか、消火器を購入した専門店で廃棄して消火器を新しく購入するほうがいいでしょう。

消防法により、消火器点検は半年に1度行う事が必要であるとされています。「設置状況」「消火器の外形」「消火器の内部及び機能」「消火器の耐圧性能」を点検し、点検結果を維持台帳に記入の上、消防庁または消防署長に報告します。報告をしなかったり、虚偽の報告をすると30万円以下の罰金もしくは拘留に処せられます。注意することは、「設計標準期限内」でも定期的な検査が必要になるということです。消防法に基づく法定資格者（消防整備士・消防設備点検資格者）により定期点検を受け・以上のある場合は必ず適切な整備を行ってください。

【外形点検の手順】【1】安全栓及び安全栓封印シールがしっかりついているか。【2】使用済み表示が付いているか（加圧式のみ）【3】圧力ゲージの針がグリーンゾーンを指しているか（蓄圧式のみ）【4】本体容器にサビ・傷・変形やキャップの緩みはないか。【5】ホースがノズルキャッチに付いているか、ノズルの栓がしっかり付いているか、ホースに詰まりはないか。【6】「設計標準使用期限」や「使用有効期限」が過ぎていないか。また、製造から10年を経過したものは耐圧性能点検（所定の水圧をかけたときに、変形や損傷、漏水などがないか）も義務付けられています。使い方だけでなく、点検基準も確実に確認し必ず点検を行いましょう。

消防用品は、いざというときにその機能をきちんと発揮できるように備えておかなければなりません。消防法に基づき、防火対象物に設置されている消火用器具を所有する人は、定期的に点検を行い、その結果を消防署長に報告する義務があります。専門業者でないと点検できないものもありますが、通常の消火器は製造から3年以内、蓄圧式消火器は製造から5年以内は、持ち主が自分で点検することができます。ただし、消化薬剤の詰め替えなどの整備にあたる行為は行えません。消火器点検の手順としては、まず適正な配置および損傷の有無を目視で点検します。

消火器の点検でまず見るところは、本体容器に傷や割れ目がないか、そして、安全栓はきちんとしまっているかということです。安全栓は、レバー支えを立てた状態で確実にしまっていなくてはなりません。次に、押し金具やレバーなどの操作装置がさびついていないか、変形がないかを確認します。そして、キャップにひびがないこと、ノズルやノズル栓が変形しておらず、ホースと接続されていることなどを確認したら、ホースを手で触ってみて、つまりなどがないかチェックします。最後に指示圧力計をチェックして、内部に薬剤がもれていないかみます。消火器の使い方も、この際にもういちどおさらいしておくとよいでしょう。

　マンションは、消防法の規定によると、共同住宅と言う名称で呼ばれているのですが、総合点検、機器点検というように、年2回の消防設備の点検が義務付けられています。　マンションには、屋内消火栓設備や消火器など、様々な消防設備が備えられていますので、有資格者にこれらを点検させ、その結果を所管の消防署に届け出ることが求められます。　マンションには、不特定多数の方が入居していますので、絶えず安全・安心な状態に設備を整えていかなければなりません。　また、マンションに機械式やタワー式の駐車場設備がある場合、これらの設備についても年2回の点検が必要です。

　マンションの入居者にとって、最も身近な消防設備と言えば、消火器が挙げられるでしょう。　消防法の規定により、建物の延べ面積が150平米以上の場合、消火器や簡易消火用具を建物に備えおくことが義務付けられています。このため、消防設備点検のときに、消火器点検等を実施し、その結果を消防署に報告することになります。　その他にも、例えば延べ面積が500平米以上の場合には自動火災報知設備を、建物の階数が11階建て以上の場合には、11階より上の階については、スプリンクラー設備を設置しなければならない等、かなり詳細なことが定められています。

　最も身近な消防設備と思われる消火器ですが、寿命と言うか、耐用年数のようなものも定められていて、一般的には8年程度と言われています。実際には、例えば、屋内に備え付けの消火器などは、8年以上も使えることが多いのですが、一般的な基準としては、このような設定がなされています。　また、消火器の更新方法については、消火器ごとそっくりそのまま交換してしまう方法と、中身の粉末等を交換し、新たに充填するという二つの方法があります。　なお、一昔前までは、粉末だけを交換する方法が主流でしたが、近年は、消火器ごと交換する方法の方が主流となりつつあります。

消火器点検方法消火器外形点検は、安全弁、安全栓封印シールがついているか。使用済表示がついているか。圧力ゲージ針が、グリーンゲージにあるか。錆や傷はないか。ホースがホース受けからはずれてないか。使用有効期限がすぎてないか。を点検します。内部点検は、消火薬剤種別に分ける。小型、大型消火器に分ける。加圧式、蓄圧式に分ける。加圧式は、製造年から3年以上8年以下のものとそれを超えるものに区別する。蓄圧式は、5年以上10年以下とそれを超えるものと分ける。細分化したのを1ロットとする。耐圧性能確認は、製造年から10年を経過したもの外形点検で腐食があるものを実地する。3年を経過しないのは除きます。